株式投資

景気動向指標にもなる「ディフェンシブ銘柄」とは?【特徴やメリット・デメリットを徹底解説】

2019年9月23日

こんにちは。TATです。

今回のテーマはディフェンシブ銘柄です

「ディフェンシブ銘柄とはなんぞや」という話から始め、ディフェンシブ銘柄の特徴やメリットやデメリットについて解説します。

さらに、ディフェンシブ銘柄に対する投資家の動きの特徴についても解説していきたいと思います。

ディフェンシブ銘柄に対する投資家の動きの特徴について知っておくと、ディフェンシブ銘柄の動きから景気動向を先読みすることもできるので、知っておくと強力な武器になります。

景気動向指標にもなる「ディフェンシブ銘柄」とは?【特徴やメリット・デメリットを徹底解説】

ディフェンシブ銘柄とは?特徴を解説!

ディフェンシブ銘柄

まずはディフェンシブ銘柄についてご説明します。

ディフェンシブ銘柄とは、簡潔にいうと景気に左右されにくい銘柄を指します。

それでは景気に左右されにくい銘柄とは具体的にはどのような銘柄が該当するのでしょうか。

一般的にディフェンシブ銘柄に分類される業種をこちらにいくつか書いておきます。

  • 電気・水道・ガスなどのインフラ(東京電力、東京ガスなど)
  • 食料品(キリンホールディングスなど)
  • 医薬品(武田薬品など)
  • 陸運業(JR東日本、小田急電鉄など)

これらの業種の一番の特徴は、景気の動向にかかわらず、常に一定の需要が見込まれる業種になります。

生活する上で欠かすことのできないものがこれに該当します。

インフラなどの業種はわかりやすいですよね。

電気・ガス・水道などといったインフラは、景気の動向に関わらずに常に必要です。

不景気になったからといって多くの人が電気・ガス・水道の利用をやめるなんてことはありません。(多少の節約意識は出るかもしれませんが、需要がなくなることはありません)

これらのサービスは常に利用する方がいます。こういう業種は景気の動向にかかわらず、一定量の需要が常に見込まれるため、業績が安定します。

こういったものは、ディフェンシブ銘柄と呼ばれます。

 

シクリカル銘柄

また、ディフェンシブ銘柄と対照となる、つまり景気に左右されやすい銘柄はシクリカル銘柄あるいは景気敏感株と呼ばれます。

シクリカル銘柄には次のような業種があげられます。

  • 化学(三井化学など)
  • 自動車(トヨタ、ホンダなど)
  • 精密機器(オリンパスなど)
  • 電気機器(パナソニックなど)

これらの銘柄は景気が良い時には大きな需要が見込まれ、業績が伸びる傾向にありますが、反対に景気が悪い時には需要が落ちるので業績が悪くなりがちです。

また、シクリカル銘柄は日経平均に連動しやすく、為替の影響を受けやすいなどという特徴も持っています。

 

ディフェンシブ銘柄に投資するメリットとデメリット

次にディフェンシブ銘柄に投資するメリットとデメリットについて解説します。

 

メリット

まずはメリットです。ディフェンシブ銘柄に投資すると次のようなメリットがあります。

  • 景気の影響を受けにくいので損失が限定的
  • 配当利回りの高い銘柄が多い

メリットの1つ目が損失が限定的ということです。

業績が安定している分、不景気になっても業績が極端に落ち込むことは少ないため、株価の影響も限定的です。

もちろん暴落することは少なからずありますが、シクリカル銘柄と比べると確率は低くなります。

2つ目のメリットが配当利回りが高い銘柄が多い点です。

ディフェンシブ銘柄は、業績が安定している分、安定して配当を支払う力があります。

したがって、シクリカル銘柄と比べると配当利回りが高い銘柄が多いのが特徴です。

さらに株主優待についてもディフェンシブ銘柄は充実しています。

食料品などでは株主優待として自社商品や割引券がもらえたり、インフラ系ではクオカードを配布している銘柄も多いです。

 

デメリット

次にデメリットについて見ていきましょう。

ディフェンシブ銘柄に投資する際のデメリットはこちらです。

  • 大きな売却益は見込めない
  • まれに暴落する

1つ目は大きな売却益は見込めないということです。

業績が安定しているということは、大きな成長が難しいということにもなります。

こうなると株価の上昇は限定的となり、短期での売却益を狙う投資家にとってはあまり好ましくない銘柄と言えます。

価格が安定しているということは、売却益を得ることも難しいということになります。

2つ目のデメリットが、ディフェンシブ銘柄でもまれに暴落することがあるということです。

メリットでディフェンシブ銘柄は損失が限定的と書きましたが、これはもちろん必ずということではなく、暴落することもあります。

典型的な例が災害です。

最近の例で言いますと、東日本大震災での原発事故です。

原発事故によって東京電力に大きな影響を及ぼしました。

この原発事故が発生するまでは、東京電力はディフェンシブ銘柄の代表格としてとても人気があり、誰も暴落するなてことは想像していませんでした。

電力会社はディフェンシブ銘柄の典型例ですが、このような災害が発生すると暴落することもあります。

何れにしても投資する以上は、損失する可能性があるということを常に意識しておくことが重要です。

 

ディフェンシブ銘柄に対する投資家の動き

最後に、ディフェンシブ銘柄に対する投資家の動きの特徴についてご説明します。

一番に覚えておくべきことは、投資家は景気が傾き始めるとディフェンシブ銘柄にシフトする、ということです。

私のような個人投資家であれば、景気が悪くなれば全ての保有銘柄を売って現金化してしまえば問題ありませんが、プロの投資家(機関投資家やヘッジファンドなど)の場合には少し状況が異なります。

彼らはそれぞれが独自のルールを持っており、ここで保有できる現金比率についても決められていることが多いのです。

つまり機関によっては常に現金比率を10%未満にするなどのルールがあります。

このようなルールがあると、景気が悪い時でも個人投資家のように全て現金化するということはできなくなります。

決められた現金比率を守る必要があるので、不況で株価が下落するとわかっていても全て現金化することはできないのです。

その結果、どういう行動に出るかというと、損失が大きくなりがちなシクリカル銘柄を売却し、損失が限定的なディフェンシブ銘柄を購入するのです。

つまり、彼らは景気が良い時にはシクリカル銘柄に投資して積極的に売却益を狙い、景気が悪くなるとディフェンシブ銘柄にシフトして損失を限定しつつ配当で稼ぐのです。

このような特徴から、ディフェンシブ銘柄の動きを追うことで景気動向を先読みすることができるのです。

出来高などを見てディフェンシブ銘柄が積極的に購入されていれば、機関投資家が購入している可能性があります。

このような現象が起こると、「機関投資家たちは今後景気が下がると見ている」と読むことができるのです。

 

まとめ

ここでは、ディフェンシブ銘柄について、その特徴やメリットとデメリット、さらには機関投資家の動きの特徴について解説してきました。

ディフェンシブ銘柄は非常に業績が安定しているので、配当利回りが高い銘柄が多く、インカムゲイン目的の投資家には人気があります。

一方で業績の成長はそこまで見込めないので、売却益狙いの観点でいうとあまり魅力的ではありません。

さらにディフェンシブ銘柄の動きを見ていると、機関投資家の動きを察知することができます。

このような現象を利用すれば、景気後退を素早く察知することができ、自身の投資戦略にも活用することができます。

ディフェンシブ銘柄と聞くと、ただの景気に左右されない業種の銘柄ですが、特徴や機関投資家の動きなどと組み合わせればかなり有効な情報を得ることができます。

ここまで読んでくださり、ありがとうございました。

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