株式投資

【CAN-SLIM投資法】その⑥:I(機関投資家による保有)

2021年9月16日

CAN-SLIM投資法

こんにちは。TATです。

今日のテーマはウィリアム・J・オニールさんのCAN-SLIM投資法です。

僕のバイブルとなっている「オニールの成長株発掘法」で紹介されている投資手法です。

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CAN-SLIM投資法とは、アメリカの著名投資家であるウィリアム・J・オニールさんが提唱した投資法で、「CAN-SLIM」は銘柄選定で重要となる7項目の頭文字を取ったものです。

 

ここではCAN-SLIM投資法の6文字目のIについて解説していきます。

LはInstitutional Sponsorshipの頭文字です。

日本語では機関投資家による保有と書かれています。

 

【CAN-SLIM投資法】その⑥:I(機関投資家による保有)

CAN-SLIM投資法

株価を押し上げるには大きな需要が必要

まず、大前提として株価が上昇するには大きな需要、つまり買いが必要になります。

どんなに好決算の銘柄でも、買い注文が売り注文を上回る状況にならない限りなかなか株価は上昇しません。

そして株式市場において大きな需要源となるのが機関投資家です。

株価を押し上げるには大きな需要(=買い)が必要だ。株式市場において最大の需要源となるのは間違いなく機関投資家であろう。投資信託、年金基金、ヘッジファンド、保険会社、大規模な投資顧問会社、銀行の信託部門、国家機関、慈善施設、教育機関などの多くの機関投資家たちが日々のマーケットを動かす主な原動力となっている。

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基本的には、ある程度の機関投資家による保有株があると投資の成功確率は上がります。

多くの機関投資家による保有が成功する銘柄の必須条件ではないが、少なくともある程度は欲しいところだ。小規模企業や新興企業の場合は例外的に最低20社ほどの保有があればよいかもしれないが、たいていの銘柄はさらに多くの機関投資家による保有が必要だ。

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機関投資家による保有がないと、どうしても需要が大きくならないので大きく株価が上昇する可能性は低くなります。

株価を一気に押し上げるには機関投資家の買いが必要です。

プロの投資家が保有しないような銘柄は、株価の動きも平凡に終わる可能性が高い。その理由は、1万を超える機関投資家のうち、少なくとも数社はその銘柄を検討したはずなのに、最終的には買い銘柄の候補から外しているからである。仮に彼らの判断が間違っているとしても、重要な上昇を起こすには大きなバイイングパワーが必要であることに変わりはない。

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CAN-SLIMを適用して見つかる投資銘柄候補は、基本的には業績が絶好調です。

こうした銘柄は、たくさんある機関投資家のうちどれか数社くらいは買いを検討している可能性が高いです。

それにも関わらず買いに至っていないということはどこかしらに欠点があるか、あるいはもっとよい銘柄があったということになります。

この判断が誤ってる可能性はあるかもしれませんが、何れにしても機関投資家による大量の買いが入らないと株価を大きく押し上げることは難しいので、機関投資家が保有していない銘柄には、大きな上昇の見込みは小さいと言えます。

 

株主の質と増加数に注目する

投資の成功率をさらに上げるためには、株主の質と増加数にも注目する必要があります。

最近の直近四半期で、機関投資家による保有数が増えているかがポイントです。

買いを検討している銘柄は何社の機関投資家によって保有されているかだけでなく、最近の数四半期でその銘柄を保有する機関投資家の数が着実に増加しているか、そして最も重要な点が、直近四半期で株主数が著しく増加しているか、に注目することだ。

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さらに突っ込むと保有している機関投資家の最近のパフォーマンスもチェックしておくべきです。

業界トップクラスの手腕を持つ機関投資家が保有していれば大きなチャンスになります。

先にも述べたが、機関投資家の何社が保有しているかよりも、だれが、つまり優秀な機関投資家が保有しているか、あるいは最近買ったのかを知るほうが重要である。さらに、機関投資家の株主数が増えているのか減っているのかを知ることも重要になる。最も注目すべきは、最近の四半期の動きである。数四半期ほど継続して収益と売り上げを伸ばし、さらに機関投資家による保有も増加している銘柄が、最も適した買い銘柄となる。

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直近の四半期に機関投資家が買った銘柄がチャンス

前述の通り、より重要になるのは直近四半期で機関投資家が買いに入ったかどうかです。

一般的に機関投資家は中長期保有の場合が多いため、一度買ったらすぐに売るようなことはしません。

つまり直近四半期で買いに入ったら、そこからさらに上昇することを見込んでいることであり、場合によっては買い増しもしてくるので株価が大きく上がる可能性が高くなります。

一般的に、直近の四半期に機関投資家が新たに買ったポジションのほうが、長期間保有されている既存のポジションよりも重要である。ファンドが新規でポジションを建てると、その後は増し玉していく可能性が高く、すぐに売却する可能性は低い。

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日本株の場合は、機関投資家による売買を知るには、Edinetから発表されている大量保有報告書が有用です。

これは法律で提出が義務付けられているもので、株の保有割合が5%を超える場合に提出が必要になります。

提出期限は報告義務発生日の翌日から土日祝を除いた5営業日以内とされています。

よってだいたい1週間後くらいには知ることができます。

この報告書を利用すれば、機関投資家の動きをある程度は追えるので便利です。

 

機関投資家による過剰保有はリスク

機関投資家による保有は非常に重要ですが、過剰保有になるとリスクになります。

機関投資家が株を過剰に保有すると、万が一の事態に大量に売りが行われて株価が大暴落する危険があります。

あまりに多くの機関投資家が保有している銘柄というのは、企業に変化があったり、マーケットが弱気に転じた場合に、大規模な売りが起こる可能性がある危険性を伴う。

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また、世間的に人気になりすぎた銘柄というのはリスクがあります。

むしろこうなる前にその銘柄を発掘して投資しておき、このタイミングで利確するのが正しい動きです。

企業の好業績からだれの目にも明らかになって全機関投資家がその株を保有するころには、おそらく株価は頭打ちをしているだろう。熟しきった果実ということだ。

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どんなに業績絶好調な銘柄でも永遠に株価が上昇するということはありません。

いつかは天井を打ちます。

なかには無敵に思える銘柄もあるが、昔から「上がったものはいつか下がる」と言うように、株式もいつかは天井を打つのだ。経営問題や経済の低迷、そして市場の方向変換などから、永遠に無傷でいられる企業などない。腕利きの投資家なら、株式市場においては絶対安全な銘柄など存在しないことを知っている。勝てるという保証はどこにもない。

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機関投資家による保有は市場の流動性を意味する

以上で機関投資家の重要性について紹介してきましたが、機関投資家がもたらしてくれるのは大きなバイイングパワーに加えて市場の流動性です。

この流動性があることで、個人投資家の売買が容易になります。

個人投資家のメリットの1つは、売りたいときに売却できることです。

個人投資家に与えられたもう1つの優位性、それは、機関投資家によって保有されている銘柄なら、あなたが売ろう思ったときに彼らが買い支えとなって売りやすくなるということだろう。機関投資家が買わない銘柄は、弱気相場で売ろうとしてもなかなか買い手がつかないことがある。

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売買したい時に売買できるというのは重要です。

出来高が少なすぎる銘柄は、売りたいタイミングでもなかなか売ることができません。

結果として売れた時にはさらに損失が増加してしまったといったようなこともあります。

基本的には機関投資家による需要のある、流動性の高い銘柄を投資候補とした方が良いです。

まとめ 平均以上の投資成績を残している機関投資家が少なくとも数社は保有している銘柄で、さらに直近の四半期で機関投資家の数が増えた銘柄を買い銘柄の条件とすること。

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私自身は、機関投資家による保有が多くあっても、成績上位10社に入るファンドによる保有がなければ、たいていその銘柄も買いを見送る。機関投資家による保有の分析は、買い銘柄を選択するうえで、もう1つの重要な手がかりなのである。

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まとめ

いかがでしたでしょうか。

ここでは、オニールさんのCAN-SLIM投資法の中でも、6文字目のI( Institutional Sponsorship機関投資家による保有)に焦点を当ててご紹介しました。

 

CAN-SLIM投資法は、アメリカの著名投資家であるウィリアム・J・オニールさんが提唱した投資法で、「CAN-SLIM」は銘柄選定で重要となる7項目の頭文字を取ったものです。

ここでご紹介したものは7項目のうちの1項目です。

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