株式投資

【CAN-SLIM投資法】その④:S(株式の需要と供給)

2021年9月9日

CAN-SLIM投資法

こんにちは。TATです。

今日のテーマはウィリアム・J・オニールさんのCAN-SLIM投資法です。

僕のバイブルとなっている「オニールの成長株発掘法」で紹介されている投資手法です。

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CAN-SLIM投資法とは、アメリカの著名投資家であるウィリアム・J・オニールさんが提唱した投資法で、「CAN-SLIM」は銘柄選定で重要となる7項目の頭文字を取ったものです。

 

ここではCAN-SLIM投資法の4文字目のSについて解説していきます。

SはSupply and Demandの頭文字です。

日本語では株式の需要と供給と書かれています。

 

【CAN-SLIM投資法】その④:S(株式の需要と供給)

CAN-SLIM投資法

株式の供給量による違い

株式の供給量が多いということは発行済み株式数が多いということを意味します。

発行済み株式数が多いと、1株が全体に与える影響が小さくなるので、全体的に株価の動きは鈍くなります。

発行済み株式数が50億株もあるような銘柄は、その供給量の多さのためになかなか株価が動かない。これらの株を大きく上昇させるには、かなり多くの買いでの出来高、つまり需要が必要になる。その一方で、発行済み株式数が5000万株ほどの比較的供給量の少ない銘柄なら、ある程度の買いが入れば株価を押し上げることができる。

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つまり、基本的には同じ条件の銘柄が2つあった場合には、発行済み株式数が少ない銘柄の方が、株価が大きく上昇するチャンスが大きいということです。

ただし、供給量が少ないということは、上昇も早いですが、下落時のスピードも凄まじいということも意味します。

 

供給量の多い企業は成熟している場合が多い

また、供給量が多い会社は比較的大企業に該当する場合が多いので、ある程度成熟しておりこれ以上の爆発的な成長は起こりにくいと捉えることもできます。

時価総額100億円と10兆円の企業でどちらが今後時価総額が2倍になるかと言われると、時価総額100億円の企業の方がハードルは小さくなります。

発行済み株式数が多い企業のほうが株価の動きが鈍くなる理由は、需要と供給だけではない。基本的にそのような企業というのは組織体制が古く、成長の速度も衰えている。要は大きくなりすぎて動きが鈍くなっているのである。

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起業家精神に富む経営陣を選ぶ

経営陣も重要です。

大企業には比較的保守的な経営がされる場合が多くなりがちです。

このような状況では爆発的に成長する組織になるのは難しくなります。

そういった意味でも、比較的若い時価総額の小さい会社を選んだ方が可能性があると言えます。

大企業にはものすごい権力と影響力があるように思えるが、その規模の大きさが想像力の低下と生産性の非効率を招くことがある。大企業の多くは、昔ながらの保守的な「管理人タイプの経営者」によって運営されており、革新的な決断やリスクのある行動をとったり、素早く賢く行動をして急速に移り変わる時代に追いついていこうという意欲に欠ける。

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また大企業だと経営陣が保有している株の割合が小さくなりがちなので、株価を上げるためのコミットはそこまで期待できません。

ある程度の割合を経営陣が保有していると、株価の上昇が自身の利益に直結するので、株価を上げようと努力します。

経営陣が保有している株式の割合が大きいと(大企業だったら最低1〜3%、中小企業ならそれ以上)、株の値動きが経営陣自らの利害につながるために、企業としての株価上昇に対する努力が期待できるため、良い買い候補となる。

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また、たいていの場合、大企業の経営陣が自社株を大量に保有しているということはない。これは重大な欠陥であり、大企業が正すべき努力課題である。こうした企業の経営陣および社員は自社の成功に個人的な関心を寄せていない。優れた投資家の目にはそう映っても仕方がない。

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株式分割を連発したら注意

次に注目すべきは株式分割です。

株式分割を行うと発行済み株式数が増えます。

つまり供給量が増えるということになります。

 

基本的に新しい強気相場が来たタイミングで初めて株式分割を行うとポジティブに作用する傾向にあるようです。

一般に、新たな強気相場が訪れたときに初めて株式分割を行うと、株価は上昇する傾向にある。だが、実際に株価が上昇し始める前には、数週間に渡る調整期間がある。

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ただしやりすぎは注意が必要で、株式分割を何回も行うと逆に売り手が増えてしまうケースも増えます。

それは、経験豊富なプロ投資家や少数の賢い個人投資家らが過度な株式分割でにわかに株が注目されているそのときに、株を売って利益を確定しようと考えるからである。さらに、売却時期を待っていた大口株主も、1対3の株式分割が行われて10万株が30万株になってしまう前に手放すほうが売りやすいだろうと考えるかもしれない。さらに腕利きの空売りトレーダーも、機関投資家が多く保有している株が急上昇したあとに下落局面に入ったのを見たら空売りを仕掛けることだろう。

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よって、過度な株式分割には注意が必要です。

僕が運営する「投資でニート生活」では株式分割に関する自動ニュースを発信しています。

過去に株式分割を複数回行なっている企業があれば注意するようにしたいところです。

「株式分割/併合」に関する記事一覧

 

自社株買いをしている企業を探す

株式分割は供給量を増やすことにつながるので、やりすぎには注意が必要になりますが、反対に供給量を抑えて株主にメリットをもたらすものもあります。

それが自社株買いです。

公開市場で長期間かけて継続的に自社株を買っている企業というのは見込みのある企業である(自社株を10%保有していれば相当な量である)。これはほとんど全ての企業について言えることで、特にCAN-SLIMの基準を満たしている成長中の中小企業ならなおさらである。自社株を買うという行為は、流通する株式数を減らすだけでなく、企業が今後の売り上げや収益の改善を見込んでいることを暗示している。

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流通する株式数が減ると、企業の純利益は減った株式数で分け合うことになるので、EPS(一株あたりの収益)が増加する。すでに説明したように、このEPSの増加率こそが大化け銘柄の株価押し上げの原動力となる。

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上記の通り、自社株買いはEPSの増加につながるので、株価上昇につながる可能性が高くなります。

 

僕が運営する「投資でニート生活」では自社株買いに関する自動ニュースについても発信しています。

→ 「自社株買い」に関する記事一覧

 

自己資本比率の高い企業が望ましい

投資候補銘柄を見つけたら、総資本に対する負債の割合をチェックする必要があります。

無論、負債の割合が低いほうが望ましいです。

適切な株式数の銘柄を見つけたら、その企業の総資本のうち長期負債や社債の占める割合はどのくらいか確認しよう。一般には、負債の比率が低いほど安全で優良な企業である。金利が高くなったり深刻な不景気が訪れると、負債率が高い企業はEPSに大きな打撃を受ける。負債の多い(=高いレバレッジの)企業は概ね、低品質でハイリスクとみなされる。

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決算情報から負債の割合を確認するには、自己資本比率をチェックすればOKです。

企業にとっても個人にとっても、過剰なレバレッジをかけるようなハイリスクな運営は危険です。

投資家と住宅購入者が知っておくべき最も大切なルールは、返済できない額を借りては絶対にならないということだ。過剰債務は人、企業、政府ともに例外なく打撃を与える。

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さらに負債率が数年間で減少している(=自己資本率が上昇している)企業については注目する価値があります。

過去2〜3年の間に、総資本に対する負債率が減少しているような企業は検討の余地がある。少なくとも、利息の支払いにかかる費用が削減されるので、EPSの増加するからである。
もう1つ注目すべき点は、資本構成における転換社債の有無である。その社債が普通株に転換されると、収益の希薄化につながることがあるので、注意したい。

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需要と供給を見極める

ある銘柄の株式の需要と供給を知るには、毎日出来高をチェックすることが必要です。

特に株価上昇時と下落時の出来高の増減がポイントになります。

一般的に、株価が一時的に下落するとき、出来高の減少が伴っていれば、大きな売り圧力が全て出尽くしたことを示している。逆に株価上昇時に出来高の増加が伴っていれば、一般投資家ではなく機関投資家による買いが入っていることを示している。

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そして株価上昇時には出来高が40〜50%以上になることを条件としています。

特に株価の揉み合い期間から、出来高を伴ってブレイクしたらチャンスです。

株価が揉み合いからブレイクアウトするとき、出来高は少なくとも通常時の40〜50%以上になることが望ましい。1日で100%を超える出来高の増加が見られることもまれではなく、これは株の大量買いや株価のさらなる上昇の見込みが高いことを示している。日足チャートや週足チャートは、株価の出来高の動きを分析したり解釈するのに役に立つ。月足チャートもまた有効である。

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よって、出来高の確認は継続的に必要になってきます。

日々の出来高の増減と株価の動きの関係を見て、正しい需要と供給の関係が成り立っていることを確認する必要があります。

CAN-SLIMの条件を満たすなら銘柄ならば、総資本の規模に関わらず買ってよい。ただし、資本の少ない小型株のほうが上昇時も下落時も値動きが激しくなる。マーケットの焦点は小型株から大型株へ、あるいはその逆へと移り変わっていくものだ。公開市場で自社株買いをしている経営陣が多くの株式を保有している企業のほうが投資対象としては望ましい。

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まとめ

いかがでしたでしょうか。

ここでは、オニールさんのCAN-SLIM投資法の中でも、4文字目のC(Supply and Demand株式の需要と供給)に焦点を当ててご紹介しました。

CAN-SLIM投資法は、アメリカの著名投資家であるウィリアム・J・オニールさんが提唱した投資法で、「CAN-SLIM」は銘柄選定で重要となる7項目の頭文字を取ったものです。

ここでご紹介したものは7項目のうちの1項目です。

大化け銘柄を探し出すにはたくさんのスクリーニング作業が必要になりますが、ここでの努力は大きな成功につながるチャンスがあります。

 

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ここまで読んでくださりありがとうございました。

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